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■ ZEHの認知は3割。コストメリットより「健康で快適な暮らし」に期待。
 総合住宅展示場来場者アンケート 2016調査報告書 【住宅展示場協議会】

 (一財)住宅生産振興財団住宅展示場協議会(東京都港区)はこのほど、「総合住宅展示場来場者アンケート2016調査報告書」をまとめ公表した。

 それによると総合住宅展示場来場者の年代は、若年層(34歳以下)が39.7%、中年層(35〜49歳)が40.6%とほぼ同率、熟年層(50歳以上)が19.5%だった。この割合は過去5年間で見るとほぼ変わらない。来場者の平均世帯年収は682万円で平均建築予算は2,319万円と過去10年で最も高くなった。

 

総合住宅展示場来場者の年代

 

 住宅計画の実現時期については、1年以内が24.3%、2年以内が22.4%、2年以上先・未定が46%、実現済みが7.3%だった。消費税率アップ延期の影響については「税率アップに関係なく計画を実現しようと思っていた」が約6割を占めたのに対して、「延期になったので計画検討を始めた」が18.4%、逆に「急ぐ気持ちがなくなった」は14.7%を占めた。マイナス金利の影響については、若年層で45.7%の人が「今の低金利のうちに実現」しようと考えていることが分かった。

 

マイナス金利の影響について

 また政府が2020年までにハウスメーカー等の建築する注文戸建住宅の過半数でZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)の実現を目指すことについて知っていた人は約3割だった。ZEHの関心項目としては「健康で快適な暮らしが実現できる」が6項目中で最も高くなり「消費エネルギーの自給自足で光熱費を大幅に削減できる」というコストメリットさえも上回る結果だった。ZEHの導入意向については「導入・採用したいと思う」と「ZEHのメリットを十分検討したい」を合せて37.4%を占めた。

 

ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)の関心ごと

 

(2017.02)

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